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大塚家具は、大塚久美子社長が12月1日付けで代表取締役と取締役を辞任すると発表した。

大塚久美子社長が来期の黒字化に向けて道筋がつきつつあることから、過去の業績についての責任を明確にする意味で申し出たという。

大塚家具の社長には三嶋恒夫会長が兼務する。

辞任後も大塚久美子社長は、2019年12月に資本提携した（株）ヤマダホールディングス（旧：（株）ヤマダ電機）や大塚家具を外部からサポートしていく。

また、大塚家具の担当者によると、「大塚家具」の社名は変更しない方針という。

発表した2021年4月期業績予想は売上高304億2000万円、営業利益26億円の赤字、当期純利益28億9000万円の赤字。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う入店件数減などが響いた。

厳しいかもしれませんが、経営者としては適性がなかったという結末なのでしょう。

時代を読み違えたのは明らかで、大塚家具の良さを潰してニトリの真似事をすべきではなかったのかもしれません。

経営者が創業者の大塚勝久氏であっても大塚久美子氏にしても、大塚家具はニトリやイケアに対抗できるのは難しいでしょう。

ただ、大塚勝久氏が経営者だったならばヤマダ電機の傘下に入らず、他のやり方で会社を維持存続させたかも・・・という声もありましたが、ワンマン社長の方針では再建は厳しかったでしょう。

騒動前の大塚家具は業績を見ても路線変更は避けられなかった。

お家騒動でイメージを悪くしたのは誤ったとはいえ、大塚久美子社長は大塚家具を倒産させないでどうにかして黒字化の筋道が見えるところまで尽力できたのが事実ならば、一定の評価に相対するかもしれません。

ワンマン経営からの脱却、親族のしがらみからの脱却、外部からの資金と人材を取り込み、低落した大塚家具の社名と従業員を守るためにヤマダ電機の目に留まるように奮闘していた。

大塚久美子社長の方針は経営に詳しい人からは好意的に受け止められていたのか未知数だが、経営は時代が変わることを見越して新規事業も並行して開発していかなければならない。

ワンマン親父の大塚勝久氏はそれをしてこなかったのですから、どう頑張ってもジリ貧だったでしょう。

高級志向と一般家庭の両方のお客様の需要を理解できなかったのだから、なるべくしてなった結果と言えるでしょう。