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日本の雇用は、まさに激動期を突入しています。

新型コロナの感染拡大は、失業者を増加させて採用する意向が冷めているとなると雇用に影響を与えている。

一方、リモートワークが大きく普及しだして、個人と会社の関係も変化してきます。

コロナの2020年によって、2021年からの新卒採用・中途採用など雇用方法、働き方はどのように変化していくのか気になります。

■求人冷え込みリーマンと比較

新型コロナが直撃した2020年の雇用は、有効求人倍率が前年同月比で下り坂です。

2008年のリーマンショックとは、全く違うという声もあります。

下落幅はありますが、相当の売り手市場の状態から激減しました。

リーマン後に求人倍率は0.5程度まで落ちたのに対し、コロナ禍でも1倍程度を保っています。

緊急事態宣言後の2020年4、5月は警戒しながら様子見という企業も多かったが、その後はわりと早くから回復してきて、求人が減らなかった、という印象です。

その一方で、経済も会社も不安定になるし、リストラが目立ってきています。

こうした中で、個人が主体的に自分のキャリアを作らなくてはという風潮が、相当、高まっています。

そもそも数年で大企業でも勤務年数に比例して給与が上がる年功序列の年功給が終わり、終身雇用制度がなくなる時代に突入していると考えられます。

日本の雇用制度（年功序列、終身雇用、新卒一括採用など）の全てがマイナスだとは断定できません。

その雇用体型がうまく機能していた頃があったのも事実です。

ただし、デジタルやイノベーションという視点では、日本の雇用型の弱点が鮮明になったいます。

コロナ禍にならなかっとしても、個人は同じ会社に永遠に守ってもらえるわけではない時代になりました。

社会が大いに加速して変化しているので、学び続ける必要があると思います。