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コロナ禍と同時に世界的な原価高騰が収まらない状況を受けて、各社の100円ショップでは経営困難ともに業態メリットが薄くなっています。

脱100円の商品を世間に提供しながら増やすことにより、多少なりとも利益を確保しようと企業努力しています。

そのため100円ショップが脱100円に踏み切っている傾向だと推察されています。

回転寿司やコンビニコーヒーなどの100円の価格をアピールしてきた業界や商品に関しても同様で、100円の価格設定を維持するのが難しくなって、脱100円の方針に転換するしかなったと考えられます。

一方、別の見方をすれば「100円で買える」という価値観が支払い手段の変化によって薄らいできているのではないかとも私は見ています。

主な支払い手段は現金が続いてきました。

お札や硬貨を財布に入れて、現金で支払うことが当たり前でした。

100円業態、100円商品は、「支払いやすい」「買いやすい」「お得」という感覚があって支持されました。

しかし、支払方法が電子マネーやクレジットカードに代わり、現金払いの比率が減ってきました、

100円玉硬貨の利用価値は以前より低くなっているように感じる人は多いのではないでしょうか。

2021年のキャッシュレス比率は32.5％となっていて、直近10年で18％以上増加しています。

消費者が現金支払いをする機会が減少傾向なのがよく分かります。

「100円なので購入」することに、次第に価値を感じなくなっている消費者が増えているのが実情になっていると思われます。

とはいえ、100円業態には、お得感や分かりやすさがあるのが明白です。

300円や500円でも満足できない、100円というわかりやすい数字に価値があるようです。

今後、脱100円を決断する企業は増え続けるでしょう。

電子マネーの利用が増えるほど現金に価値を感じる人がどんどん少なくなっていくでしょう。