Tweet

Pocket

　2020年東京五輪招致委員会が計2億円超を支払ったシンガポールのコンサルタント会社、ブラックタイディングス（BT）社を含めて海外に送金した総額が11億円超に上ることが2020年9月22日、複数の関係者への取材で判明した報道が話題になりました。

BT社を除いて具体的な送金先や内訳は不明とのことことで、当時の招致委関係者は「守秘義務もあり個別の案件は非公表」としている。

BT社の口座から不透明な資金の流れが明らかになったのだから、説明が求められるでしょう。

BT社へは、招致が正念場を迎えた13年7月と東京開催が決まった後の10月に1回ずつ振り込まれた。

他のケースも国際プロモーションが活発化した同時期に集中していた。

　過去の大会から同じ様な報道がされてきましたので、慣例としてずっと続いてきたんだと思います。

東京大会を開催するか否かとは関係なく、簡単ではないでしょうが、次の選考から今より格段に厳しい監査体制と罰則を設け、スポーツの祭典らしい催しにして欲しいです。

監査は第三者機関にすべきだと思います。

どのオリンピックも多かれ少なかれカネで買っています。

露骨な現金授受はなくても、票を持つメンバーのファミリー企業から物を買ったりがあるだろう。

送金したブラックタイディングス社(BT社)との契約については16年、馳浩文部科学相（当時）は「電通に勧められて招致委員会が契約を判断した」と説明しており、竹田氏も「電通に実績を確認した」とコメントしている。

BT社をJOCに推薦し全てを手配してるのは電通。電通をきちんと追求するのでしょうか？

本当に金で票を買って東京五輪開催が決定したのなら中止となるとしても仕方がないのかもしれません。

この問題がどうなっているのか真実がまったく明らかにされていないならば問題です。

今のオリンピックは開催のテーマが政治や経済が中心なっている事自体そもそものオリンピックを開く意義に反している。

そろそろオリンピックのあり方そのものを考えるべき。

東京五輪は無理に開催するのでは無く中止して五輪の未来について話し合う空白とすべき！

これだけ金まみれなのに、都合の良い時だけアスリートファーストだの綺麗事言わないでほしい。

オリンピックをやっても見ないから、なくてもなんにも困らない。

各種目とも世界選手権やワールドカップ、メジャー大会とそれなりに世界一は決まるから、もういいんじゃないのやらなくても支障ない！という意見まで飛び出しています。