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東京五輪・パラリンピックは１年延期になり開催を目指して、政府、東京都、組織委員会は、追加予算や新型コロナウイルス対策などを発表している。

ところが、組織委の中の数人の理事たちが、五輪開催の慎重な姿勢を示しているのが判明しました。

これらの複数の理事らは地球規模に蔓延している新型コロナ感染拡大の状況を踏まえて、五輪開催にはいろいろ支障がありすぎること、不安材料が多すぎると厳しい見方を示した。

東京五輪は開催してほしい。しかし、実際のところ開催できるとは到底断言できません。

　コロナ禍でも2021年の夏季五輪の開催準備が進んでいる。

組織委内から慎重な意見が出てきて、このままでは五輪の最も大事なフェアプレーの精神を阻害していると指摘している。

コロナ禍で選手たちが練習できる国と練習できない国の格差が多すぎると意見している。

選手が努力しようとしても練習環境の落差が開きすぎて不平等だという立場です。

菅義偉首相・橋本聖子五輪相・森喜朗氏・小池都知事らは「東京五輪は予定通り開催」と力説しています。

しかし、どうして東京五輪が予定通り開催できるのかという根拠を示したことがない。

東京五輪開催に向けた根拠のない意欲を示しているにすぎない。

東京五輪を開催したいと思っていても、実際に東京五輪が開催できることにはならない。

　感染拡大している国など世界中から日本に来る観客にどう対応できるか、不安視する関係者もいる。

東京五輪について、国内では「中止」「延期」への意見が強い。

選手のことを考えると大会を開いてほしいが、コロナ対策の実効性を考慮すると説得力に欠るので、国民の賛同が必ずしも多くないという見方もあります。

日本も感染者が増えるばかりで抑える施策が見えてこない。

このままでは中止にせざるを得ない状況になってもおかしくないと最悪の事態も考えられます。

このまま五輪開催の準備を継続するのも辛いだけだし、開催を断念しても辛いです。

同じならば、早期開催断念を表明して国内の感染拡大収束に集中するほうがメリット高いかもしれません。

このまま引き続き準備に予算を投与し続けても開催できる確証さえない。

外国から日本に入国する選手団や観光客や報道陣から、コロナ変異種や感染者を完全に排除するのは困難極まりない。

五輪開催で国内の感染状況を悪化、医療崩壊をさせることがあってはならない。
早急な五輪中止の英断が菅総理に求められている。