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　世界がEV化を加速しているが、トヨタをはじめ日本の自動車産業は、かなり後退しているのを否定できない状況です。

欧州のEVシフトはHVで他の追随を許さない日本車を潰すための施策だという声もあります。

中国の新興企業がますます成長しているのを背景に、日本の自動車業界が危機になりどうなっていくのだろうか。

■半導体不足と日本車の販売不振

　日本のクルマの販売数が、1970年代の後半と同水準まで落ち込んでいるという衝撃的なニュースが自動車業界に流れた。

2022年の国内新車販売台数は、前年比5.6％減の420万台。

前年割れとなるのは4年連続です。

東日本大震災が発生して大幅減産となった2011年を下回り、45年前の水準に戻ってしまった。

一方で、インドが急成長しています。

新車販売台数は前年比25.7％増の約473万台に達した。

日本を抜いて中国、米国に続く世界3位にまで拡大しています。

　日本では半導体不足が大きく影響して、日本車の減産を余儀なくされたのも大きく影響して、販売不振にもつながったと考えられます。

自動車の購入する勢いは回復しているが、日本の自動車産業は生産もマーケティング戦略も対応できていない。

その中でもトヨタの対応遅れが特に目立っていた。

乗用車の販売台数に関してトヨタの販売台数の落ち込みが最大となり、12％減少の約125万台だった。

その一方で、半導体不足は世界共通の課題となっていたのだが、各国の販売台数は伸びています。

2022年の中国の新車販売は2％ほど拡大した。GMも米国で新車販売を約3％増加して、トヨタを追い抜いて首位を奪い返した。

日本側の不振には、若者のクルマ離れ、少子高齢化、など様々な原因が絡んでいます。