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2022年の夏や秋、それ以降も、食品の値上げが春よりも大規模で加速する見通しです。

食品メーカーは6月1日以降も続々と値上げを実施した。

こらからも3000品目以上の値上げが予定されていて、2022年は累計1万品目を突破する公算が大きい。

こうなると消費者の購買意欲が落ちる可能性が高くなり、消費者と直接向き合う小売業界は、値上げ対策に四苦八苦しています。

　帝国データバンクがまとめた食品主要105社対象の調査によると、今年の値上げ品目は3～5月（2660品目）を大きく上回る。

春先までの小麦価格高騰や円安の影響を考慮して対応した企業が多いです。

原油高やコロナ禍からの経済回復による輸送コストが高騰し、、小麦価格や油脂調味料をはじめとする原材料費の高騰しました。

また、円安も影響して、食品や外食、それほかのサービスも含めた値上げは、様々な要因が入り組んでいて、今のところ値上げが止まる勢いが感じません。

　原油高などを背景に酒類・飲料価格の引き上げ発表が吹き出しました。

6月1日には、日清食品は「カップヌードル」の価格を税別で193円から214円に引き上げした。

東洋水産の「赤いきつねうどん」など他社の即席麺も軒並み値上がりする。

キリンビバレッジが「午後の紅茶」、伊藤園が「お～いお茶」のペットボトル商品を10月1日にそれぞれ値上げすると発表した。

調味料では、ブルドックソースの「中濃ソース」（500ミリリットル）が360円から380円。

ミツカンの穀物酢や味の素のうま味調味料の価格も上がる。森永製菓の「チョコモナカジャンボ」は140円から150円に価格改定する。

全分野で値上げしている中で、菓子類やファストフードなど低価格のジャンルほど購入を控える傾向になり、高級食材や高級レストランなどの外食やサービスの利用は変動していません。

貧富の格差が加速していて格差消費が露呈していると言えるでしょう。