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日本は本庶佑さんの医学・生理学賞、2019年は吉野彰さんが化学賞を受賞し、今後もノーベル賞が注目されています。

ところが、ノーベル賞の受賞者が相次ぐ一方で、科学技術立国を支えると言われる日本の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する学生が減り続け、文部科学省によりますと、ピーク時の平成15年度のおよそ1万2千人から、2019年はほぼ半分の5963人まで減りました。

また、人口100万人当たりの博士号取得者の数も、欧米が増加傾向にあるのに対し、日本は2008年度の131人から減少し、2017年度には119人と、アメリカ、ドイツ、韓国の半分以下の水準にまで落ち込んでいます。

これについて、ノーベル化学賞を受賞者によると、博士号を取得しても将来のキャリアが不透明なままというのが重要な課題だと指摘しています。

欧米諸国などでは博士号を取得すると企業などでの就職が優位になる側面があるのに、日本では処遇がほぼ変わらないと指摘します。

そのうえで「企業は博士という学位を考慮し、それなりの待遇や給与で優遇することなどが必要ではないか。産業界が博士課程を出た人をどう処遇するかが、これからの問題だ」と訴えます。

また大学の環境についても、若手が長期的に研究に打ち込めるようになっていないと指摘します。

　アメリカで博士号を取った場合、生涯年収が変わる一方、ある分野に関しては、日本では博士号を取得して就職したところで給料は大きく変わらないのでメリットを感じない！という声があります。

最近では、日本でも特定の業種に関しては実力のあるひとに高い給与を出すようになってきました。

今後、待遇が変わってくるのを期待されていますが、どうなるのか不透明です。

日本では給与交渉なんてほとんど聞きません。

米国だと博士号取得して就職活動のときに複数社の給料を比較検討しながら交渉します。

大学の教員ですら、引き抜きで数倍ほど給与上がることもよくあります。

引き抜きに応じなくても、それを交渉材料として今いる職場で給与アップの交渉ができると聞きます。

日本だと博士をとったら大学しか就職先がないというのは幻想。

大学教員は博士号を持っていることが最低要件になっているので、教員を目指して博士号を取る人が多いのはよくわかります。

博士課程は専門知識を深めるだけでなく、問題発見能力、問題解決能力、プレゼン能力等を鍛える場なので学位をとった専門だけでしか生きていけないというのも間違いです。