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　コロナ禍で開幕した東京五輪は始まってしまえば盛り上がっています。

柔道の高藤直寿選手の金メダル第１号に続き、日本人アスリートの金メダルラッシュが話題になりました。

一方、大赤字を出した朝日新聞をはじめ厳しい経営が続く新聞業界は、期待したスポンサー企業の広告が入らず困惑している。

　東京オリンピックの最高位スポンサーのトヨタ自動車は、大会期間中のＣＭの見送りを決定した上に、豊田章男社長をはじめ幹部の開会式への出席も見合わせた。

このトヨタ自動車の対応に同調するように他のスポンサー企業も広告の出稿を控えている。

トヨタ自動車がＣＭを見送ったことが、他のスポンサー企業の自粛を決定しました。

トヨタ社に続くかたちで、マーケティングとは関係ない広告出稿を控える日本企業も増えているそうです。

こうなってくるとマーケティングの知識が低いと言わざるを得ない。

新聞や雑誌、テレビ局などメディアが顧客先としていたスポンサー企業の協賛広告の収益がほぼダメになってしまった。

こうなってくると東京オリンピックはマイナスイメージが濃厚な言葉になってきています。

　朝日新聞など、五輪批判をするメディアへのＣＭや広告は国民の共感を得られないという判断が企業側にある。

オフィシャルパートナーでありながら、開催反対を主張し、開催反対を主張しながら、オリンピック協賛広告の営業を展開していた。

ダブルスタンダードもいいとこ。開催反対を主張するなら、オリンピックスポンサー企業の広告掲載を全面拒否するくらいやってほしいいです。

通常ならスポンサー企業が連日ご祝儀広告をがんがん載せてくれるはずでした。

ところがほとんど入らず新聞業界は大打撃です。

朝日新聞の五輪批判がスポンサー企業に好感されるはずがありません。

マスコミは政府や政権を批判してもいいが、フェイクニュースを流したり、捏造するような報道内容や偏った考えには呆れています。

欧米のメディアは、政府のコロナ対策を詳しく説明して、国民に判断させるような報道している。

しかし、日本の大手マスコミは、政府の対策を報道しなかったり、切り取ってマイナスの印象を与えるように報道して、何もしていないって非難する報道ばかりです。

東京オリンピック批判をしておいて、広告収入が入るという思惑を抱いているのは図々しいです。