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電通グループ「2020年 日本の広告費」よると、コロナ禍の巣篭もり需要も相まって、インターネット広告費が新聞・雑誌・ラジオ・テレビの広告費の2兆2536億円に比肩する2兆2290億円まで成長した。

その費用の差わずか、246億円である。

「インターネット広告媒体費」の中で22％を占める「動画広告費」3862億円が牽引しています。

検索連動型広告、バナーなどのディスプレイ広告に続いて注目度も費用も多くなっています。

デジタルシフトするユーザー動向に連動するように、様々なメディアやSNSでの動画広告も成長しています。

この流れはさらに浸透して、2024年には動画広告市場が6856億円になるという予想値になっています。

広告出稿するために主要な選択肢の一つに、WEB動画の広告が躍り出てきているということだ。

日本最大のデジタルメディア「Yahoo! JAPAN」も、デジタル動画視聴回数は前年比170%である34.3億回を突破した。

動画広告にが主流なマーケティングになっている。

ただ、同時に我々プラットフォームだけではなく、広告主や代理店などマーケターの意識変容が必要になってくる。

国内におけるデジタル広告は、動画広告市場の先行きをどのように捉えているのだろうか。

なぜ動画という広告フォーマットが急増しているのでしょうか。

その理由の一つとして、動画では“圧倒的な情報量”を伝えられるからです。

スマートフォンの普及と通信環境の進化によってYouTubeやTikTokなどを中心に、動画に接する機会が急増しました。

デジタル情報を獲得しやすくなり効率的に視聴できるようになりました。

業種などによって差はありますが、動画は静止画やテキストよりも理解度に加えて、情報量に優れ心を動かしてくれます。

その一方で、これからは動画広告のマイナスな側面にも着目する必要があります。

インターネット広告の中でもデジタル広告が生活に溶け込んだ結果、ユーザーによってはインターネット広告が面倒で不要だと感じている人が多いです。

動画広告が多すぎるので、あまり関心がない内容だとわずらわしく感じられます。

デジタル動画広告にストレスを感じたことがあるか、というアンケートに対して78%が「ある」という回答がありました。

興味のない広告だらけのメディアになってしまうと体験は悪そうです。

プラットフォーマーの他に、広告主や広告代理店やマーケターがデジタル動画広告の強みとリスクをしっかりと認識することが大切です。

その上でバランスを取っていくことが、今後の動画広告のプランニング・スタンダードになってくると思います。

テレビCMを動画広告として流用してあるものが多いです。

重要なのは、YouTubeでは視聴回数よりも「視聴維持率」です。

100万回再生された動画広告でも、99％の人が最初の5秒で離脱していたら広告効果は非常に小さいです。

テレビCMは最初の数秒がインパクトなくても、CM後の番組を続けてみるために、仕方なくてもCMを最後まで見てくれる人が多いです。

ところが、ネットの動画広告だとならば最初がダメな内容ならば、すぐに離脱します。

動画広告ならば最初の5秒が勝負かなと体感的に感じます。

テレビCMのような動画広告には通用しないことが多いです。

視聴維持率を意識した動画広告構成が必要です。