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　東京商工リサーチの調査によると、2021年の「喫茶店」の休廃業・解散が100件に達し、過去最多を記録したことがでわかった。

2021年の「喫茶店」の休廃業・解散は100件（前年比26.5％増）となり、調査開始した2000年以降、最多だった2018年（84件）を大幅に上回り悲惨な状況が浮き彫りとなった。

一方、2021年の「喫茶店」の倒産は61件（前年比8.9％減）にとどまった。

コロナ関連の休業補償金や持続化給付金、ゼロ・ゼロ融資などの資金繰り支援が効果あったと思います。

休廃業・解散と倒産の合計は161件で、これまで最多の2020年（146件）を15件上回り、過去最多となった。

大手チェーン店やコンビニコーヒーとの競争だけに限らず、昨今の輸入コーヒー豆の高騰が追い打ちのダメージに鳴ってしまった。

コロナ禍で生活スタイルが変化してしまい、商談打ち合わせ、時間潰し、勉強などで利用する需要が減っている。

先行きが見えず、債務超過に転落する前に廃業を決断したとみられる。

オミクロン株の拡大で、1月に入り「まん延防止等重点措置」が東京などに適用された。

在宅ワークがさらに増え続けると、喫茶店を利用する頻度が減って期待できそうもないです。

2022年は廃業に加えて、息切れによる倒産件数もふえそうな気がします。

チェーン店を含めた全体でも店舗がどんどん減少しています。

チェーン店の動向をみると、ドトールコーヒーやサンマルクコーヒーなどの都市部を中心とするチェーン店舗数が減っている。

一方で、コメダなどの郊外型カフェの店舗が増えている。

都市部の人流が少なくっていて、コロナ禍では郊外に分散している現象が目立っています。

多くの外食やコンビニも郊外に出店エリアに変化しています。

これに対して、個人経営の喫茶店は、即断即決して郊外に引越や店舗増やすわけにはいかないです。

廃業、閉店に追い込まれてしまう個人店は増える一方です。

ただし、チェーン店の閉店によって、個人経営店が繁盛している純喫茶が存在しているケースもあります。

公庫や補助金などで耐え抜けるならば、withコロナで生き残れる施策を探して頑張ってほしいです。