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新型コロナウイルスの感染者が急増し感染第５波を迎えている東京都で、春の第４波で医療崩壊を招いた大阪府の繰り返しが囁かれていました。

専門家は比較材料の一つに自宅療養者の増加を挙げ、今後の推移に注意を呼びかける。

政府は自宅療養を基本とする方針を打ち出したが、高齢者に加え呼吸困難や肺炎の症状がある人も自宅療養となる可能性があり容体急変への対応が焦点となる。

都は病院や宿泊療養など、全体の受け皿で医療崩壊を防ぐのが目的だと思われます。

自宅療養者が増えると必要なケアを受けられない人が出てくる。

管理に人手が割かれ入院調整など自治体の他の業務を圧迫する恐れもある。

医療崩壊の兆しとみており、このままだと大阪の二の舞いになりかねないというコメントがあります。

都内の自宅療養者は１万２千人を超えている。すでに第３波のピークを大きく上回り、連日過去最多を更新していた。

入院や宿泊療養の待機などを含めれば２万人を越えているかもしれないという。

　アベノマスクを配っていた意味がなかったし、ブルーインパルスを飛ばす余裕があるなら、オリンピック開催が悪いわけではないが、重症者用施設で働ける人材をもっと育てるなかったのでしょうか？

なぜ軽症者治療を発展させなかった？新薬開発にもっと集中するべきだったはずです。

予想以上ではあったかもしれないが、感染爆発は政府はオリンピック前に想定したはずですし、国民の知らないたくさんのデータがあったはずです。

ただし、重症者施設を大量に作ったとしても無駄に稼働させてしまうだろうし、日本はそこまで言うほど厳しい状況ではない。

重傷者施設を作ったとしても、エクモを使える医師は多くないし、すぐに対応できるわけではない。

そこで働く医師や看護師が不足してます。スグに人材登用と人材教育できるわけでもないでしょう。

新薬開発も同様で、寝る間も惜しんで必死になってやっているはずです。

医療体制の拡充は必要だとしても、医師会を含めた民間医療機関との人材や施設の枠組み変更することだったはずです。

医療従事者は急には増えないのだから、枠組みを変えるしかない。

政治にも力が不十分だとしても、医師会にも問題があったのは明らかです。