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　コロナ禍をきっかけに、オフィスではなくて自宅などで仕事する「テレワーク」が普及しています。
　
　通勤時間を節約できたり、家事や育児、介護との両立しやすくなって柔軟な働き方改革を実現していると評判いいです。

注目されているので、テレワークはコロナ終息後も継続してほしい！という声も多くあります。

一方で、テレワークできる業種・職種にもかかわらず、管理職の中には、出社を望んだり、きちんと仕事しているのか気になるなどの意見もあります。

　ネット上では、テレワークに消極的な上司や会社で働く社員からは、昭和的な働き方を変えない会社に不満の声が出ています。

テレワークに消極的な組織や会社は未来があるのでしょうか？

■企業の抜本改革が必要

テレワークを受け入れられない人、なじめない人は実際に多くいるのでしょうか。

テレワークを積極的に取り入れ、活用している人が多数派ですが、なじめない人も実際に一部います。

テレワークの推奨企業の中でも、顧客情報を扱う仕事や現場管理者など業務の特性上、自宅での仕事が難しい社員がいるのも事実です。

これに対して会社内でも、テレワーク可能な人とそうでない人がいて、不公平に感じている社員の声もあります。

この問題を解消するのはそんなに簡単ではないようです。

業務フローの再構築やシステム投資が過剰に必要になってしまうので、テレワークを推進するのも、さらに定着させるには大きな課題になります。

また、社員たちが同じオフィスで働きたい！という意識が強い一部の管理職はテレワークにスグには対応しにくいのが実情です。

　確かに最近の技術を利用することになりますが、テレワークは必ずしも進化ではなくて新しい手段の一つに過ぎないです。

テレワークに大賛成の方々は与えられた作業をこなすだけで業務遂行できる人が多いかもしれません。

業種によっては個人に作業を割り振って仕事の過程を逐次確認できますが、数人で連携になると個人だけで貫徹するのは難しくなってきます。

仕事の遅れや問題発生するときに、お互いに目の前にいればスグに対応しやすいのもわかります。

社員たちが自宅などに籠ることで部署内のコミュニケーションが希薄になり、同じ部署の同僚がどんな仕事をしているのか共有しにくいのと興味もないなど様々な課題があります。

また、上司が部下を信頼していないのも考えられるという声もあります。

こういった企業は社会的にリモートワークが当たり前レベルまで浸透しないと変わらないでしょう。

仕事の評価が数字なり成果物で分かる業種ならばテレワークを導入しやすいとはいえ、そうではない業種だとテレワークに消極的になる会社があるのも仕方がないかもしれません。

感染者が出るなど、リモートワークにせざるを得ない状況にでもならないかぎり抜本改革はまだ時間が必要でしょう。