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2021年度（21年4月～22年3月）入社の新卒採用に関するアンケートが話題になっています。

採用数を20年度実績（見込み）より減らすと回答した企業は26％で、20年度入社の採用数を尋ねた昨春のアンケートの16％から拡大。

新型コロナウイルス感染症の影響で世界不況への警戒感が強まり、採用を躊躇する動きが早くも出始めています。

即戦力となる中途採用と経験者引き抜き、感染防止策として説明会などでオンライン化を導入しているのも少なくないです。

　21年度の新卒採用を増やすと回答した企業は9％（10社）となり、昨春の21％から半減した。

どの業界の大企業も中堅、中小企業も、コロナ後の経済社会がどうなるかを見通すことは難しいから、来年の就職は厳しくなりそうです。

3年で２０００万円の育成コストがかかると言われている新卒採用は、なりふり構わず採用抑制され、間違いなく第二次就職氷河期到来となると恐れられています。

現社員だってどうなるかわからないのに、新卒どころではないのが実情でしょう。

政府の言う出勤者７割削減やリモートワークに成功した企業は、従業員の１～２割は余剰ということになる。当然コロナ後は従業員の選別が始まるでしょう。

平成氷河期時も採用を抑えた結果、0採用、少人数採用となってしまって経済が空洞化した。

それ以前の社員と比較しても、過度の仕事量、教育係も長期間と散々な世代になる。

氷河期世代で正社員になれなくて派遣社員として働いている40代の方が不憫です。

子供どころか結婚もできないほど貯蓄できていない。ところが、正社員より仕事ができる人も多いです。

政府はこのような方々に希望をもてるような具体的な社会保障や抜本改革と対策を実施してほしいです。

　来春の採用が少なくなるのは仕方ないだろう。

余裕で構えてるサラリーマン、安泰だと思っていても間違いなくリストラされる可能性があります。

もし仕事ができると勘違いしている人間はとても危険です。

　人事に精通している人から聞いた話ですが、新人研修から管理者研修まで、ネットを介して行われているそうです。

その結果、相当のコスト削減が期待できるそうです。

通勤費、宿泊費、会社の光熱水費など、非常に抑えられています。

在宅研修でも十分な研修効果が見込めるならば、今後も在宅で研修のほうが効率的でしょう。

新型コロナの影響で売上が大幅に落ち込む中、ネット環境を利用することでコスト削減を図るのが有効かもしれません。