日本電産永守会長がSNS炎上!新卒採用の持論の正当性

   2020/09/03

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売り上げ1兆5000億円を誇る巨大グローバル企業を一代で築き上げたカリスマ経営者が「炎上」してしまった。

 日本電産の会長・CEO(最高経営責任者)の永守重信氏が「カンブリア宮殿」(テレビ東京)のなかで、経営学部を出ても経営のことを全く知らず、税金のことも何も分からない新卒学生が多いと苦言を呈し、SNSなどで叩かれている。

会長が言いたかったのは基本的な資質さえ満たしていない卒業生が増えた、と言う意味でしょう。

日本電産には、モーターカレッジ(技術研修)、階層別研修、各種語学研修、通信教育、一人前認定3カ年育成プログラムなど人材育成にも力を入れてきた。

多くの新卒学生を迎え入れて、一人前に育ててきのも事実です。

 永守会長は2018年に京都学園大学(現・京都先端科学大学)の理事長に就任している。

即戦力を育成する為に私財で地元のFラン大を改革するなど、口だけ出すタイプではない。

「自分の最後の仕事が人材教育」と宣言して私財も100億円以上投じるなど、本気で大学教育の改革を行っています。

今は大企業であっても金を生まない社員を数年も抱える余力はありません。

働く業種の業界勢力図や業界の特徴、自社の強み弱み、会社の向かう方向の把握、自分ができない事とできる事などを熟考するのは大切です。

社会人としてのマナーくらいは最低限でも備わっていないと使えないとといわれても仕方がない。

その基本ができた上で実務上の経験を現場で積んで欲しいということです。

そもそも企業と人は契約するものであります。

就職する側が自分の希望に合った活動をする企業を求めるのと同様、企業側も自分の希望に合った資質を持つ人材を求めているのです。

民間企業と私立大学の事情であって、賛同する人が入学し嫌なら入学しなければよいだけです。

問題は趣旨が正確に理解されているかどうかという事です。

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