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過去40年間、大学の学位を持っている人の収入は増加し、持っていない人の収入は減少してきた。

最近の調査報告は、学歴至上主義が必ずしも続くわけではないことを示唆している。

アメリカでは、4年制大学の学位を持たない3000万人もの労働者が、今より平均70％も給料の高い、新たな仕事に転職できるだけのスキルを持っている。

これは学者、非営利組織や企業の研究員らが共同で職業とスキルに関するデータを詳しく調べ、導き出した推定だ。

この所見は、大勢のアメリカ人が低賃金の仕事から、平均あるいはそれ以上の収入を得られる職業へと「上昇」できる可能性を示している。

　給料の問題より、米国の新規求人の74％が4年生大学の学位保有者を条件にしているところもあるが、米国労働者の約3分の2が除外されているようです。

人種格差は卑劣ですし、黒人労働者は76％、ラテン系労働者は83％が審査対象外なのは問題にがいとうしないのでしょうか。

要するに、学歴社会と揶揄されることもある米国が変化しているのでしょう。

その背景には、即戦力となる人材が不足しているという実情が見え隠れします。

大学で専門性を高め即戦力となることを期待されてきましたが、新規産業が続々と生まれていて人材確保が課題になっている。

新規事業に人材の供給が追いつかないとビジネスを円滑に拡大できなくなります。

また、入社後に研修を熱心に行い、学歴要件に縛られる必要性は薄くなっているとも考えられます。

　確かに、アメリカと日本は違うので、同じ土俵で議論するのは難しいでしょう。

日本の企業では学歴という条件を外すのはまだ難しいかもしれませんが、そんなことを言っていられない時代になっています。

能力重視の人材重視になると、短期的な成長は見込める可能性が高いので、スタートアップやベンチャーには向いているでしょう。

大手企業の中長期的な成長という観点では、人材の多様性も重要になってきます。

個人が選んだ大学だけである程度の評価をしてしまうことは、家柄を性別や人種などで判断するのと同様なくらい軽薄な考えだということになりそうです。