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コロナ禍でテレワークが浸透した過程で、営業の働き方が変わってきたという話があります。

オンライン営業（リモート営業）に切り替えた企業も増えました。

しかし、テレワークは機能しているのに、営業ではなかなか成果を上げられない声が多いです。

　相手方のニーズを把握してそれに合致した商品を勧めることです。

在宅勤務でも、案外、仕事って成立するのか。

コロナが終息後もテレワークを続けた方がいいのか。

緊急事態宣言下の外出自粛によって、テレワークを強制的にさせられた企業の従業員にすると、当初の困惑とは裏腹に肯定的な意見が多く聞こえてきます。

そして、テレワークが成立すると分かったことで、少数ではありますが、賃料が高額な東京都内のオフィスを引き払うことを決めた企業も出てきています。

多くの企業では、コロナが終息すれば、都心でのオフィスワーク中心に戻ることでしょう。

それでもこのテレワークがもたらした企業へのインパクトは絶大です。

今回のコロナ禍におけるテレワークの目的は、感染を食い止めることです。

人と接触しない、通勤およびオフィスで仕事、ミーティングなどの会議室などで「社会的距離」を維持することです。

多くの経営者は、テレワークがそれほど機能するとは考えていなかったのではないでしょうか。

顧客や取引先と会えないわけですから、メールなどを通じたコミュニケーションによって、通常の仕事の3分の1程度が補完できればいい、テレワークの実施が難しい業種・業態の企業に比べて、少しでも自宅で仕事ができればいい。

その程度の認識だった経営者も実際にいました。

しかし、テレワークがうまく機能しなかった企業も少なからずありますが、その当初の想定をはるかに超えて、テレワークは多くの企業で機能したのです。

商品やサービスを購入する場合、対面でしか対応してくれない営業から購入するのか、それともオンライン上で対応してくれる営業で申込契約購入するのか、気になります。

「従来から密な人間関係」ができていれば、相手のニーズも把握できるのでオンラインでも営業できると思います。

まったく白紙の状態でオンラインを始めても、相手のニーズを把握するのは難しいでしょう。

オンライン営業、リモート営業でコロナ禍のビジネスを成功させるような宣伝を見かけますが、そう簡単に成立するものではありません。

残念ながら、オンライン営業によって顧客を新規開拓し、成功できるのはごくまれなことなのです。

おそらく、オンライン営業だけでも通用しない上に、訪問営業だけでも効率悪い時代になるから、どちらも使い分けていくとなるでしょう。

直接会うことを希望している相手なら対面すればいいし、オンラインでいいならウェブ上で済みます。

営業のやり方は、オンラインとオフラインを使い分けるのが必要になってくるでしょう。