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主要１００社を対象にした２０２１年春入社の新卒採用アンケート調査の結果が興味深いです。

採用予定数を２０年春入社より「増やす」とした企業は９社にとどまり、前年調査（２３社）から大幅に減少した。

「減らす」は２９社と、前年の１５社から倍増したそうです。

企業が採用人数を検討する時期に、米中の貿易摩擦や消費税率１０％への引き上げの影響で景気の先行きに不透明感が強まり、採用を抑制する動きが広まったとみられる。

採用予定数が「前年並み」は５０社と前年調査とほぼ同数で、「未定・その他」は１２社だった。

新型コロナウイルスの感染拡大で世界的に景気が急減速しており、採用環境がさらに悪化する可能性もある。

業種別でみると、前年に採用増が多かった流通業で、抑制に転じる動きが相次いだ。業務の効率化を進めている銀行や証券は、減少傾向が続いた。製造業では電機で横ばいが多く、自動車で減少や未定など慎重な姿勢が目立った。

調査では、新卒採用を抑制する企業が増えた一方、即戦力を求めて中途採用を増やす動きが加速していることも明らかになった。

　コロナ後は、明らかに違う社会になるでしょう。

いつコロナ後といえるようになるか、どういう社会になるかが未知数な現状、オンライン化ビジネスなど増えると思われる業種以外は、不透明な時代に突入するかもしれません。

リモート化が進むことで、より人手が要らなくなるでしょう。

企業は生産性が低いとされる中高年正社員をリストラしたいのかもしれませんが、日本の労働基準法では今のところ難しいです。

もしかしたら氷河期時代が繰り返されるのかもしれないと考えると不安になるのも無理もないです。

また、採用自体がなくなるとは思いませんが、希望の職業や企業から内定をもらうのは難しくなるかもしれません。

リーマンショック後、最低の内定率だった就職氷河期を経験した当時の新卒者からすると、コロナショックの就職活動・転職活動を控える若者が不憫でなりません。

おそらく我々が経験したものをはるかに越える氷河期がやってくるでしょう。

一方で、今までにはないような働き方や情報発信の手段が広がっていきます。

自分の行きたい会社に就職できなくても、多種多様な選択肢があるということを考慮に入れて働けます。

これからの時代、大企業でも相当に危険な時代に突入しています。

変化に追いつくだけではなくて変化を巻き起こす人間が生き残るでしょう。