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東京、横浜、大阪、京都、神戸、政令都市の百貨店の売り上げは低迷している。

同時に、都市圏以外の地方の百貨店の売上減少と減収がかなりひどいです。

2010年からコロナ前までに、大都市圏では減収から増収になってきました。

その大きな要因が訪日外国人のインバウンド需要です。

この追い風によって大都市百貨店は一息つくことができた。

その一方で、地方では百貨店の閉店ラッシュが止まらなかった。

政令都市を除くと百貨店が経営している所在地がどんどん減ってきた。

しかし、コロナウイルスによるコロナ禍によって、大都市百貨店も地方と同様に落ち込んでしまった。

遂には、大都市ターミナル百貨店の再開発、建て替えが進展するようになった時代になっています。

また、インターネットのネット通販の普及によって、店舗販売の必要性が薄れてきて、店に行かなくなりました。

百貨店の強みは、購入するときに適切な助言、アドバイスが提供され、買い物を支援してくれることだと思います。

ネット上で購入するときには、口コミの評判評価などに頼って取捨選択して、基本的に自分で判断しなければならないので、失敗することも多いかもしれない。

消費や行楽というの行動は多様化しているとはいえ、そんぼ本質は変わらないと言われています。

そういった意味では、生き残る百貨店にしても郊外型の大規模商業施設に似たような業態が主流になりつつあります。

経済成長に支えられた大衆消費が盛んだった昭和から平成は古き良き時代とも言えるでしょう。

いまは富裕層の購買力が増す時代でもあるので、百貨店が工夫して外商に尽力するのもわかるような気がします。