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　テレビを見ない10代、20代が約半分という衝撃なデータが発表されました。

NHK放送文化研究所が2021年5月20日に公表した国民生活時間調査が話題になりました。

「テレビ離れ」が浮き彫りになっている、この事実関係が気になるところです。

　1960年から5年ごとにこの調査を行い、日本人の生活スタイルを検証するのが目的です。

直近ではは2020年10月に実施され、全国10歳以上の7200人を選出して郵送方法で、4000人以上から回答を得た。

調査日にテレビを15分以上視聴したときは「視聴した」として集計する。

平日に「見た」人は、10～15歳56%（前回2015年は78%、22ポイント減）、

16～19歳47%（同71%、24ポイント減）、

20代51%（同69%、18ポイント減）。

この5年間で20ポイント前後も減少しています。

　上の年代でも、30代63%（同75%、12ポイント減）、40代68%（同81%、13ポイント減）、50代83%（同90%、7ポイント減）といずれも減っている。

60代は前と同様で94%、70歳以上は95%で1ポイントの減少。

全体でも85%から79%に下落している。

　若年層のテレビ視聴減少の要因として、夜間の時間帯になるとインターネットの利用が増えています。

朝の時間帯は男女を問わず身支度などの身の回りの用事が増えている。

動画や映像によるコンテンツを見ないのではなくて、一層視聴が増えています。

地上波放送コンテンツも含めて、テレビ放送をリアルタイムに見たい世代が減っています。

単純に好きな番組を好きな時間と場所で視聴できる時代ですから、インタネット利用して動画視聴するいう当然の流れでしょう。

視聴者が高齢者に偏っているほど、高齢者に沿うようなコンテンツが増えます。

報道番組は偏っているので、視聴価値が減退している。

司会者がゲストコメンテーターの弁護士や芸能人に時事問題・コロナウイルス・政治のことを聞いても無味乾燥です。

彼らから一般論のコメントしか返ってこないし、まともな情報さえ得られないとなると面白くないです。

その結果、若者層がさらにテレビを敬遠していきます。