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ファッションブランド「ZARA」などを展開するスペインのアパレル大手インディテックスは、2021年までに最大で、ZARA300店舗を含む計1200店舗を閉鎖する計画を明らかにした。

世界全体の15％超に相当する。

新型コロナウイルス感染症の流行で消費者の生活様式が変わる中、インターネット通販などを強化する。

従業員削減につながる可能性もある。閉鎖計画に日本国内の店舗が含まれるかどうかが気になります。

同時に発表した20年2～4月期決算は、純損益が4億900万ユーロ（約500億円）の赤字。

前年同期は7億3400万ユーロの黒字。

新型コロナ対策として外出制限や店舗の営業規制が実施され、販売が落ち込んだのが響いた。

売上高は前年同期比44％減の33億300万ユーロだった。

ZARAを擁するINDITEX社が目指しているのは、「店舗とオンラインの完全統合」で、小型店舗を吸収合併して、一等地の大型店舗に再編しています。

そうすることで、在庫や人員の効率化や、ECで購入して店舗で受け取る「クリック＆コレクト」や、店舗での返品のためのスペースの拡充などを図っています。

アパレル最大手が動き出すから、この流れは急速に進むだろう。

ZARAのビジネスモデルが時代と微妙に乖離し始めているのもあるように思います。

伝統的なラグジュアリーブランド発信のデザインを取り入れた商品を生産して大量かつ迅速に提供し続ける。

そのような手法が継続可能性が求められる時代背景と符号しなくなる日はいずれやってきます。

これからの小売業はますます店舗の価値と顧客経験の再設計を考えていかねばなりません。

自粛中でしかたなく通販したとき、ビジュアルの商品提案力、WEB販向けの価格、返品交換システムがよく考えられててストレスがなく強みを感じた。

やはり試着できないのでサイズ変更で交換を申し入れたが、本当にすぐに届いた。

リアル店舗縮小はコロナ影響というより”きっかけ”にすぎず、もともとWEB通販に振りたかったのだろうと思うし、通販に注力してさらに伸びる可能性が高いブランドだと思う。