市民マラソン大会離れが続出!定員割れの理由と背景は?参加費値上げ等
コロナ禍が落ち着きを見せ始めたことで、中止されていた市民マラソンの開催が発表され、その申し込みが始まっている。
だが、出場希望者が減少しているのが話題になっています。
「参加費が上がりすぎ」と答えたアンケート結果も拡散しています。
例えば、募集をしていた『大阪マラソン2023』の申し込みが、2万8620人(一般枠)の定員に達しませんでした。
前回までの抽選倍率4倍超という人気が消え、ランナーたちの間で話題となっています。
大阪マラソンは日本陸連公認コースで、国内では24大会しか認められていない「AIMS」(国際マラソン・ディスタンスレース協会)の公認資格も有する。
観光名所や大都会も疾走できる大規模大会でも、集まらない非常事態なのが現実です。
大阪マラソンに限った話ではない。
前回大会まで毎年2倍ほどの抽選倍率だった沖縄県「NAHAマラソン」は、前回大会(2019年)より1万人少ない2万人の定員設定にもかかわらず2万人に到達しなかったという。
こうした市民ランナーの“マラソン大会離れ”の背景が気になります。
毎年大規模大会に出場していたランナーたちの人達は心情を漏らしていました。
コロナで大会が中止された期間が長引いたので、少なからず大会出場の熱が冷めてしまったところもあります。
そもそも本気で記録を狙っていない人であれば大会にこだわらないです、
人気大会を完走できればその話題を仲間内に語れるだけで満足できる人であれば、こだわりは薄くなりやすいです。
ましてや定員割れしているとモチベーションが下がって今更申し込む意欲が高まらないのも仕方がないです。
これに加えて、マラソン大会の参加費の値上げがかなり影響していると思われます。
市民ランナーとしては、物価高や低賃金が取り沙汰されてる中、娯楽や趣味にかけるお金は控えざるを得ないですし、大会参加の減少は当然の結果といえます。
自由にお金を使えるある程度の余裕ある人であれば話が違いますが、旅費・交通費と大会参加費を受け入れてくれるご家族は多くないでしょう。
本来であれば、地方活性化につなげる目的のマラソン大会が功を奏するはずでしたが、高齢化などやボランティア集まらない大会であれば、開催できない大会もふえているそうです。
参加者名簿とか参加記念Tシャツとか配布されるけれど、欲しいものでもなかったりする。
東京、大阪、名古屋、横浜など都市開催型のマラソン大会だけでなく、地方だからこそ大会を開催して地域おこしにつながって欲しいです。
Tシャツは普段着ることができないようなデザインだったり、希望者だけに別途有料で配布するとかしてほしいです。
参加費はお安く設定してほしい。
マラソン大会がお金かかるようになってると感じます。
コロナだけでの問題でもない気がしてます。
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