脱ゾゾタウン離れ発覚!オンワードがゾゾ撤退の裏情報

国内最大のファッション通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」には約7000のブランドが出店しています。

そんな中で、衝撃が走りました。

「23区」や「自由区」などを展開して躍進している老舗アパレルのオンワードホールディングスが2018年12月25日、全ブランドの商品販売をゾゾタウンから撤退しました。

事の発端はこうだ。

ゾゾタウンは12月25日開始した会員割引制度「ZOZOARIGATOメンバーシップ」に、オンワードにも参加要請したのが、お互いの利害が一致しなかった。

この会員制は、年3000円または月額500円の有料会員になるとゾゾタウンでの購入代金から10%割引のメリットを得られます。

割引額を指定団体への寄付に転用もできるので、運営元ZOZOは「社会貢献型サービス」だと解説しています。

この制度での割引分はZOZOが負担するので、アパレルブランド各社には直接的なデメリットはない。

しかし、オンワードとしては自社商品の値引きいつでも続くとブランド価値を阻害する危険が高まるので、ゾゾタウンから離れるのを決断したのでしょう。

 

■出店ブランドの悩み

オンワードほどの実力ある企業であればネット通販での売上げをみると、自社で運営するサイトの販売比率が7割と潤沢です。

つまり、オンワードとしてはゾゾタウンへの依存度が低いので、撤退してもさほど直接的な影響を受けないと判断した模様です。

自社ECで70%も売ってたら他人の売場に頼る必要ないし、正しい判断に思えます。

アパレル業界全体をみても、オンワードの撤退は想定内だと思われています。

顧客との接点を持ち続けて、顧客を理解し続けるためにも、PF依存はあまり良くないでしょう。

オンワードは百貨店対象のブランドが大半ですから、若者層の顧客をターゲットにしたゾゾタウンへの依存度はそれほど高いわけではない。

目先の売上よりもブランドイメージを、選択したオンワードは将来を見越した選択としては悪くないです。

オンワードに限らず、近頃ではブランドイメージを考慮してゾゾタウン依存を脱却するブランドが増えているそうです。

ただし、出店企業側の戦略もあるから、ゾゾ離れという表現は少々大げさだと思います。

約7000ものブランドを取扱いしているゾゾタウンでは、新規出店や退店なんて日常茶飯事でしょう。

多くのブランドが離れているようなイメージを強調してしまう表現はやりすぎかもしれません。

ZOZOの取扱商品が急増していると、検索するのも疲れるしZOZO利用を控える比率が今後に増えるかもしれません。

このような顧客の需要をかなえられるように、早々に自社内でECサイトを充実させるのも重要でしょう。

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